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【送料無料】フロントライン スポットオン 犬用 L(体重:20〜40kg未満)1箱(6本入)【動物用医薬品】ノミ・マダニ対策

【送料無料】フロントライン スポットオン 犬用 L(体重:20〜40kg未満)1箱(6本入)【動物用医薬品】ノミ・マダニ対策
こちらの商品は犬用 L(体重:20〜40kg未満)です 広告文責有限会社シートン動物病院TEL:080-3547-3197 メーカー・販売元販売元:日本全薬株式会社輸入元:ベーリンガーインゲルハイム アニマルヘルスジャパン株式会社 原産国フランス 商品区分動物用医薬品フロントライン スポットオン 有効成分<フィプロニル>が、ペットの皮膚表面の皮脂の層に広がり、24時間以内に全身をカバー。ペットの体に寄生したノミが被毛や体表の有効成分に接触すると、すばやく効果を発揮。ほぼ24時間で、ほとんどの成虫を駆除します。 ●必ず製品の添付文書をよく読み、用法用量を守って正しくご使用ください。 フロントライン スポットオン 犬用 L フロントライン スポットオン シリーズ ペットの体重に合わせてお選びください >猫用 >犬用 S(10kg未満) >犬用 M(10〜20kg) >犬用 L(20〜40kg) >犬用 XL(40〜60kg) 商品説明 成分及び分量 品名フロントライン スポットオン ドッグ 有効成分フィプロニル 含量100mL中 フィプロニル 10.00g 効能又は効果 犬に寄生するノミおよびマダニの駆除。 用法及び用量 10週齢及び体重2kg以上の犬の肩甲骨間背部の被毛を分け、皮膚上に直接次の投与量を滴下する。なお、体重60kg以上の犬は4.02mL入りピペット1個と適当な容量規格のピペット1個の全量を用いる。 体重容量規格 10kg未満0.67mL入りピペット 10〜20kg未満1.34mL入りピペット 20〜40kg未満2.68mL入りピペット         40〜60kg未満4.02mL入りピペット 使用上の注意 一般的注意 ・本剤は効能・効果において定められた目的にのみ使用すること。 ・本剤は定められた用法・用量を厳守すること。 ・本剤は獣医師の指導の下で使用すること。 ・犬以外の動物には使用しないこと。特にウサギには使用しないこと。 使用者に対する注意 ・内容液を直接手で触らないこと。 ・喫煙や飲食をしながら投与しないこと。 ・本剤投与後、完全に乾くまで(通常4時間程度)は投与部位に直接触れないこと。また、投与したことを知らない人も触れないように注意すること。特に、小児がいる多頭飼いの家庭で複数の犬に同時に本剤を投与する場合は、投与した犬と小児との接触を避けること。 ・本剤は、投与後の犬と小児との接触を避けるよう大人が注意を払える時間帯に投与すること。特に、3歳以下の幼児が投与後の犬に触れた場合、その手を口に持って行く可能性があり、体重あたりの薬剤暴露量も大人より大きくなるので、3歳以下の幼児がいる家庭で本剤を使用する場合は、投与部位が完全に乾くまで投与した犬と幼児との接触を完全に避けること。また、その後も幼児が投与した犬に触れた場合は、必ず石けんで手をよく洗うこと。 ・内容液が皮膚に付着した場合は、まれに一過性の皮膚反応が起こることがあるので、使用後は石けんで、手をよく洗うこと。 ・もし、誤って目に入った場合は直ちに流水中で洗い流すこと。刺激が続くような場合は、眼科医の診察を受けること。 ・誤って薬剤を飲み込んだ場合は、直ちに医師の診察を受けること。 犬に関する注意 ・衰弱、高齢、妊娠中あるいは授乳中の犬に対する投与については獣医師と相談し、投与の適否を慎重に決定すること。 ・本剤は外用以外に使用しないこと。 ・本剤は1回投与すると通常ノミに対し1〜3ヵ月間、マダニに対し約1ヶ月間新規の寄生を防御することができるので、次回の投与は、これらの寄生虫を防御する期間を考慮して行うこと。 ・本剤使用後2日間は、水浴あるいはシャンプーを行わないこと。 ・副作用が認められた場合には、速やかに獣医師の診察を受けること。 ・もし、動物が舐めた場合、溶媒の性状のため一過性の流涎、アルコール様中毒症状(嘔吐、食欲不振)が観察されることがある。そのため、滴下部位を他の動物が舐めないように注意すること。 ・まれに、他の外用殺虫剤と同様に本剤の使用後、個体差による一過性の過敏症(投与部位の刺激によるそう痒、発赤、熱感、湿疹等の皮膚炎、脱毛、眼瞼等の腫脹)が起こることがある。もし、症状が持続または悪化する場合は、直ちに獣医師に相談すること。 ・まれに、溶媒の性状のため本剤を投与した部位の被毛に脱色や変色が起こることがある。 取扱い上の注意 ・小児の手の届かないところに保管すること。 ・直射日光を避け、なるべく湿気の少ない涼しいところに保管すること。 ・使用済みの容器等を廃棄する際には、環境や水系を汚染しないように注意し地方公共団体条例等に従い処分すること。